日本の高度成長期の最終局面のバブルで好景気をあじわった「バブル世代」です。
一方で、バブル崩壊で苦渋を舐めるかのように生きてきた「氷河期世代」です。
ほんの10年ほどの違いで、状況は大きく変わり人生そのものが大きく変わりました。
2つの世代が、歩んできた道を振り返ってみます。
なぜか、バブル世代にイラついてしまう「氷河期世代」です。
時代を区切り、「なんだか世代」という言いまわしです。
最近では、1990年代後半から2010年代に生まれた、デジタルネイティブ世代である、「Z世代」といったキーワードを耳にする機会が多いでしょうか。
そして、さまざまある“世代”のなかで、悲劇とも称されるのが「氷河期世代」です。
一般的に1993年から2005年に学校を卒業して、就職活動に臨んだ年代のことを差します。
元々は、リクルート社が作った造語「就職氷河期」が1994年に新語、流行語大賞で審査員特選造語賞に選ばれたことで「氷河期世代」という言葉が、広く世の中に知られるようになりました。
就職氷河期に該当する期間はバブル崩壊の煽りを受け、求人倍率が1を下回ることも珍しくありませんでした。
特に酷かったのは2000年です。
大卒求人倍率でさえ1を下回り0.99、大卒就職率は91.1％でした。
大卒者は50万人強
その後、求人は回復するも、十分にキャリアを積んでいないことが原因で、なかなか正社員になれなかったり、なれたとしても、希望する職種ではなかったので、途中でリタイアしてしまったりして、非正規社員としてのキャリアを歩まざるを得なかった人が多かったわけです。
そんな氷河期世代の、「生まれた時代が悪かった……」は、もはや口癖です。
そして、バブル崩壊の煽りを受けたこともあり、バブル時代を謳歌したいわゆる「バブル世代」を少々妬ましく思っている人も多いようです。
――あいつらが浮かれていたせいで俺らは
そんな思いをすくなからず心に秘めています。
――うえの世代を妬ましく思うなんて、逆恨みでは？
そう思うかもしれませんが、給与ひとつとっても、思わず「バブル世代は……」と、愚痴をこぼしてしまいたくなる惨状です。
1977年生まれで、2000年大学卒業今年46歳になる氷河期世代のサラリーマンと1967年生まれで1990年に大学卒業今年56歳になるバブル世代のサラリーマンの2人の給与をみていきます。
まさに、就職氷河期のなかでもどん底だった2000年です。
なんとか社会に出た氷河期世代の月収（所定内給与額）は平均21万円ほどです。
一方、30代前半となったバブル世代の月収は平均32万円ほどでした。
それから10年たつと、リーマンショックにより世界経済が一気に落ち込んだ時期でした。
30代前半になった氷河期世代の月収は、平均30万円40代前半になったバブル世代の月収は、平均45万円。
さらに、それから10年たつと、新型コロナウイルス感染症のパンデミックの影響で、世界がみぞうの危機に直面した2020年40代前半になった氷河期世代の月収は、平均41万円、50代前半になったバブル世代の月収は平均52万円。
この2つの世代、同年齢で給与を比べた時、氷河期世代はバブル世代を、一度も超えられていないことに、気づくでしょう。
「昔は良かったなあ」と回顧するバブル世代に、氷河期世代が思わず、イラっとしてしまう要因のひとつかもしれません。
そして2022年、40代後半となった氷河期世代の月収は、45.5万円、賞与も含めた年収は746万円です。
一方、50代後半になったバブル世代の月収は51.3万円、年収は834万円です。
やはり、バブル世代を超えられない、氷河期世代がいます。
バブル世代は、氷河期世代の惨状をみて「生まれた時代が良かった」と笑い、氷河期世代は、バブル世代の余裕ぶりをみて「生まれた時代が悪かった」と悔し涙を流しているでしょうか。
昨今の賃上げブームです。
物価高を超えられていない現状はあるものの、景気対策などの観点からもインフレ率を超える賃上げに期待が集まっています。
しかし、非正規雇用の賃上げを実施している企業はまだごく一部の大企業などです。
非正規で働く人が多い就職氷河期世代にとっては、賃上げの恩恵をあずかっていないのが現実です。
また、パーソル総合研究所は、「賃金に関する調査」を実施しその結果を発表しました。
同調査は、就業者の賃金に関する実態および、企業の経営層の賃上げに対する意識などについて、定量的なデータで把握し、経営人事に資する提言を行うことを目的に実施しました。
同調査は、全国の18～69歳で、2022年5月末現在仕事から収入を得ている1万3745人を対象に行いました（自営業者・フリーランスを除く）。
このうち勤務先と雇用形態が変わらなかった人に、前年（2021年）に比べ、賃金がどのように変化したかを聞いたところ、「増加」と回答した人が最も多いのは「正規の社員・職員（44.6％）」でした。
また、パート、アルバイト（33.5％）、派遣社員（27.8％）、契約・嘱託社（30.3％）の非正規雇用者に比べて、正規雇用者のほうが、賃金が増加した人の割合が多かったのです。
年収階層別に、前年からの賃金の増減を見ると「100～200万円未満」から「500～700万円未満」の年収階層において、正規雇用者では年収が高い層ほど、賃金が増加した人の割合が多いのに対し、非正規雇用者では年収が低い層ほど賃金が増加した人の割合が多かったのです。
収入に対する満足度は、正規の社員・職員、パート・アルバイトは満足と不満が拮抗して、派遣社員、契約・嘱託社員は、不満が上回る傾向にあります。
時間はあまり残されていないにせよ、最終的には氷河期世代も、「大変だったけど、あの時代に生まれてよかったよ」といえるような時代が訪れることを願うばかりです。
