アメリカFRBの金利引き上げと資産縮小などの懸念で世界の主要国の株価は下落方向に向かっています。
つまりこの動きはコロナバブルの崩壊なのかもしれません。コロナ前から米国株の動きは調整局面を探している状況でしたが、コロナ禍で各国の中央銀行が貨幣を刷りまくり金融緩和を拡大させました。
それによりバブルを引き起こしてしまったのです。世界中の人が金利が安かった分、借金をしまくって投資をしていたのです。
その結果、世界中の負債はコロナにより異常に膨れ上がってしまいました。
「世界経済は世界中の負債によっていつか崩壊する」といわれており、アメリカを筆頭として国と民間の負債が増え続けているため、負債の増加によって世界経済がクラッシュする可能性があるといわれています。
50~70年くらいのサイクルで大きなクラッシュが起きると想定するなら、すでにその期間が過ぎており、いつ大恐慌のような暴落が起きてもおかしくないです。
1987年の大暴落(通称「暗黒の月曜日」「ブラックマンデー」)や「100年に一度」といわれたリーマンショック(2008年)がそれだったのではないかと考える人もいます。
1929年の大恐慌から数えると、ブラックマンデーは50年、リーマンショックは80年くらいですから、サイクルとして見るなら合致します。
いずれかの暴落でガス抜きされ、次の大きなクラッシュが数十年後に先送りされたのであれば、それに越したことはありません。
大恐慌のときは、第一次世界大戦の影響によって欧州先進国の生産力が低い状態でした。
一方のアメリカは、戦場にならず、ベビーブームによる住宅需要などの拡大、戦中から続いていた欧州諸国に向けた輸出などが追い風となって成長していました。
戦争が終わってしばらくすると、需要が落ち着き、国内の需要と購買力も低下します。
しかし、株式市場は株ブームで過熱状態が続き、「需要(実体経済)と株価が紐づいていないのではないか」と気がついた投資家たちが株を売り始め、大恐慌の引き金を引くことになったわけです。
アメリカの負債額(公的と民間)の対GDP比は、大恐慌に向けて大きくなっていきました。そして、大恐慌を経てこの数値は一気に下がっていきます。
国が再び成長力を取り戻し、成長力に見合った負債額になったのです。
今の状況はスペイン風邪が流行った第一次世界大戦後の状況に似ており、ブラックマンデーやリーマンショック後はそのような傾向が見られず、負債の比率が一方的に上がり続けています。
この傾向を見る限りでは、「負債起因のクラッシュ」が起きるリスクは高く、量的緩和をやりすぎたことにより、リーマンショックを凌ぐくらい大きなクラッシュが起きる可能性があるといえます。
ちなみに日本株は、米国株と連動していますので、米国株が上がらない限り絶対上がりません。
大恐慌というのものを、今生きている人は実際に経験したことがないので、どういう世界が待っているのか想像できないと思います。
100年前の大恐慌のように、10年以上景気は低迷し、株価はとことん下げ続け、失業者は増えまくるという時代がもうそこに待っているのかもしれません。
そうなった時のことを考え、資産管理は怠りなくしていた方が良さそうです。