1997年から2014年の間に日本と米国で行なわれた7件の研究結果を統合した研究によると、合計2万5271人を対象とした追跡調査を解析した結果、通常の睡眠時間（5～8時間）の人たちと比べて睡眠時間が5～7時間より短かった人たちは、うつ病のリスクが1.31倍に増加していたことを報告しています。
これらの研究結果を考え合わせると、オンライン習慣が睡眠に悪影響を与え、うつ病につながり、将来の認知症リスクを高めてしまう可能性があると考えられます。
SNSは人と人とをつなぐ、文字通り「社交的な（social）」ツールですから、SNSを使えば認知症リスク要因の一つである「社会的孤立」を解決することができるのではないかと、お考えの方もいるかもしれません。
SNS上のつながりは、本当に誰かと「つながっている」という感覚を私たちに与えてくれるのでしょうか？ 内閣官房が2021年に実施した「人々のつながりに関する基礎調査」の結果を見てみましょう。
同居していない家族や友人たちと「直接会って話す」頻度について、「全くない」と答えた人たちのうち、孤独であると感じている（「あなたはどの程度、孤独であると感じることがありますか」という質問項目に対して、「しばしばある・常にある」「時々ある」「たまにある」と回答した）人の割合は、48.6％でした。
週4～5回以上、直接会って話す機会がある方々の場合は、28.7％でした。やはり、対面コミュニケーションの頻度が低い人ほど孤独で、頻度が高くなると孤独感は低くなることがわかります。
次に、SNS（LINE等）をする頻度について「全くない」と回答した人たちでは、孤独であると感じている人の割合は39.1％でした。
週4～5回以上、SNSをする方々の場合は、33.1％でした。対面コミュニケーションと比べて、SNS使用の頻度と孤独感の関係は顕著に見られませんでした。 つまり、対面コミュニケーションには孤独感を減らす効果がありますが、SNS上のやりとりはその効果が薄いのです。
やはり、オンライン・コミュニケーションは直接会うまでの「つなぎ」に過ぎないといえるでしょう。
香港では、平均年齢約21歳の大学生361人を対象に、インターネット依存傾向と孤独感の因果関係を調べるために、追跡調査が行なわれました。この研究では、インターネット依存傾向、孤独感、対面またはオンラインでのコミュニケーション頻度を尋ねるアンケート調査を4カ月間隔で2回行ないました。
解析の結果、初回アンケートの時点でのインターネット依存傾向の高さが、4カ月後の孤独感の高さに影響を与えていることがわかりました。
さらに、対面コミュニケーションの頻度が高いほど孤独感が低く、インターネット依存傾向も低くなることが明らかになりました。一方で、オンライン・コミュニケーションは孤独感に影響を与えず、インターネット依存傾向を高めていました。
このように、オンライン・コミュニケーションは「社会的孤立」の解決にはつながらず、インターネット依存傾向を高め、逆に孤独を感じてしまい、将来の認知症リスクを高めてしまう可能性があると考えられます。
みなさんはどんな体勢でパソコンやスマホを使っていますか？ おそらく多くの方は座った状態で使用したり、スマホならごろごろした状態でいじったりしているかと思います。座った状態や寝転んだ状態で行なう活動を、医学分野では「座位行動」といいます。
オーストラリアで行なわれた20の国と地域を対象とした国際調査によると、日本は世界で最も座位時間が長く、1日あたり約420分を座った状態で過ごしています。起きている時間の半分以上を占める計算になります。
長い時間を座ったり寝転んだりした状態で過ごすことは、心身の健康に悪影響を与えることが知られています。
1998年から2012年までに発表された七つの国と地域で行なわれた18報の論文を統合した研究では、合計79万4577人を対象とした研究を解析した結果、座位時間の長い人は糖尿病のリスクが2.12倍、心血管疾患のリスクが2.47倍、総死亡リスクが1.49倍に増加すると指摘されています。
また、2003年から13年までに発表された13の国と地域で行なわれた20報の論文を統合した研究では、合計19万3166人を対象とした研究を解析した結果、座位時間の長い人はうつ病のリスクが1.25倍に増加すると指摘されています。
座位行動の種類別に解析すると、テレビ視聴によるリスク上昇は1.13倍、パソコンなどでのインターネット使用によるリスク上昇は1.22倍でした。
このように、オンライン習慣によって長い時間を座ったり寝転んだりした状態で過ごしてしまうと、間接的ではありますが、認知症のリスク要因である「肥満」「糖尿病」「うつ病」などの傾向が高くなってしまう可能性があると考えられます。
子どもは毎日1時間以上の運動をして筋肉や心肺機能を育てていくことが必要 健康的な生活を送るためには、どの程度の運動習慣が必要なのでしょうか？
世界保健機関（WHO）は年齢層ごとに推奨される運動習慣についてガイドラインを発表しています。 5～17歳の子どもたちは、1週間を通して1日あたり60分の有酸素運動と週3回の筋力増強運動が推奨されています。
やはり、身体が急速に成長していく期間の子どもたちにとっては、毎日1時間以上の運動をして筋肉や心肺機能を育てていくことが必要であるといえます。 課外の部活動で運動部に在籍している子どもたちは、特に意識せずとも推奨される目標を達成していると思います。
一方で、文化部や、部活動をしていない子どもたちは、登校前や放課後の時間にランニングをするなど、意識的に運動習慣を取り入れる必要があるでしょう。 18～64歳の成人は、1週間あたり中強度の有酸素運動を150～300分または高強度の有酸素運動を75～150分と、週2回の筋力増強運動が推奨されています。
中強度の有酸素運動は、ウォーキングや社交ダンスのような、息の上がらない程度の運動を指します。高強度の有酸素運動は、ランニングや水泳などのやや激しい運動を指します。各々の体力や筋力に応じて、無理のない強度の運動を組み合わせて取り入れるといいでしょう。
また、生活の中でちょっとした運動習慣をつけることも有効です。例えば、数階分であればエレベーターやエスカレーターではなく階段で昇り降りをする、短距離なら歩いて移動するなど、日常的に中強度の有酸素運動を簡単に取り入れることができます。
65歳以上の高齢者は、成人の推奨される有酸素運動と筋力増強運動に加えて、転倒による怪我などを予防するため、バランス感覚を鍛える動きを取り入れたマルチコンポーネント運動を週3回行なうことが推奨されています。
手軽にできるバランス運動は、片足立ち、かかと・つま先立ち、横歩き、後ろ歩きなどがあります。特殊な器具なども必要なく家の中でもできますし、お散歩がてら近所の公園に出かけて行なうのもいいでしょう。 より本格的なバランス運動としては、ヨガや太極拳などが知られています。
趣味の一つとして取り入れて、例えば教室に通って新しい友達ができれば、認知症のリスク要因である「社会的孤立」を防ぐことにもつながるといえるでしょう。
このように、オンライン習慣が学習の質を低下させ、脳の萎縮への耐性を下げてしまい、将来の認知症リスクを高めてしまう可能性があると考えられます。
