2022年1月に某マネー雑誌の座談会の中で、森永卓郎（経済アナリスト）、永濱利廣（第一生命経済研究所エコノミスト）、馬渕磨理子（経済アナリスト）3氏の意見が、今年の日経平均株価の見通しについて、楽観論と悲観論で真っ二つに分かれていたのが印象的でした。
この中で毎年「暴落が来るぞー」と叫んで予想が当たらず、オオカミ少年ともいわれている森永氏ですが、その森永氏が予想したのが唯一悲観論で日経平均大暴落説です。
今の世界的な経済状況を考えると本当にオオカミが来たようです。
この座談会での株価の見通しについて、楽観論の2人の意見は以下の通りです。
永濱氏は今年は7月に参院選、11月に米国中間選挙と年後半に政治的不安要素があり、日経平均株価のピークを迎えるのは年前半に3万2000円台が妥当な見方だ。
馬渕氏は企業業績の回復が見込めるので、私は年後半にかけて3万4000円台と予測、掉尾の一振で年末に3万5000円に近づく勢いがある。
現状、V字回復どころか、年足は大陰線になる恐れもあります。この2名の予測は残念ながら1カ月で完全に外れた可能性が高いです。一般的にアナリストの予測がいかに的外れなのかは言うまでもありません。
アナリストの言うことを真に受けて投資してはいけないということが証明されました。
これに対し、森永氏は日経平均は15,000円になる可能性がある。株は全て売ってしまっていて今は何も持っていない、今年は良い買い場が来るかもしれない。
さらにノーベル経済学賞受賞者で、ロバート・シラー博士が考案したシラーPER（株価収益率＝株価の割高感を示す指標）を見ても、米国市場では割高とされる25倍を超える状態が2021年末時点で91か月も続いている。 ITバブルの時は25倍超えが79か月、リーマンショック前は52か月継続したところでバブルが崩壊して暴落がやってきた。
いつバブルが弾けても不思議ではない。世界第2位の経済大国の中国の景気も失速して、むしろ世界恐慌になる可能性だってある。
1月時点では誰も相手にしないような意見でしたが、この意見が、現在最も現実味を帯びている感じはします。相場の天井は誰にも分らず後になってからわかるものです。
ただ、アメリカの金利上昇リスクやウクライナ問題などの地政学的リスクは年明け以降に出てきているので、予測するのは困難だったとは思います。
また、森永氏は財務省は増税ありきの“宗教”のような組織だ。経済を本気で良くしたいなら、1人7万円のベーシックインカム（最低限の所得保障）を導入して、財源は全額国債にすればいい。
それから消費税を廃止すれば、2ケタ成長も夢ではない。
30年後にもらえる年金は夫婦で月13万円まで下がる。
などとも発言していました。
森永氏の発言は他のエリートアナリストよりも庶民受けする発言で、考え方自体は面白いと思いました。
この座談会とは別に、森永氏は首都直下地震や富士山噴火が起きる可能性はある。そうなれば、東京の首都機能が壊滅する程度では済まないだろうと予測しています。
大震災が起これば日経15,000どころでは済まないかもしれません。
