NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査2020」によると、平日の1日に少しでもテレビを見る人の割合は79％と、2015年調査の85％に比べ5年間で6ポイントも減少し、1960年の調査開始以来初めて8割を切ったということです。
年齢別にみると、50代以下は軒並み減少し、とくに10～15歳は56％、16～19歳は47％、20代は51％へと激減したということです。
この結果によると、今や10代や20代の若者は2人に1人が１日テレビを見ないということになります。
最近、番組改編で長寿番組を無くす動きがあるようですが、若い視聴者層が減っているのにこの層に標準を合わせることには疑問がわきます。
30代63％、40代は68％と減少傾向が続き、50代は83％とそんなに減っていません。そして60代94％、70歳以上95％とシニア世代ではかなり高くなります。
CMを見ても健康食品など高齢者向けのものが多いのもわかる気がします。
2010年までは、9割の人がテレビ漬けの日々を過ごし、若者世代も8割以上が毎日テレビを見ていたというデータがありますから、この10年間の「テレビ離れ」のスピードは半端ではないようです。
こうなった要因は２つ理由が考えられます。
１ インターネット
ニュースはネットの方が早いですし、天気予報も知りたいときにいつでも調べられます。今では映画やスポーツ中継もネットの方がメニューが豊富です。ネットはテレビより情報量が圧倒的に多いことです。
２ 放送内容の劣化
最近のテレビ番組は特にワイドショーなどは各局内容が同じで、かつ出演者も同じタレントや芸人ばかりです。これでは飽きられるのも当然です。広告費がネット広告に移行し予算が削られていることも要因です。
また、制作スタッフの質の低下も大きく影響しているように思われます。昔は制作意欲の高い学生がテレビ局を志望し、テレビ局側もそういう学生を厳選していたように思いますが、今は年収1000万程度は稼げて、待遇が良いのでテレビ局に就職したいという学生が多いと思われます。
いずれ広告費が削られる方向に変わりはないので、花形職業から転落し、厳しい業界になることは確実です。いずれ平均年収も一般的なサラリーマン程度になるでしょう。
さらにテレビ局側もテレビ電波の免許や取材対策のため政財界の子を多数入社させ、採用が利権確保の道具となっています。
さらに日本は世界でも珍しく新聞社がテレビ局を持っています。これは情報が一元的に操作される恐れが強いと言われています。
テレビ以上に凋落しているのは新聞です。
私はサラリーマン時代に「新聞も取っていないのか」と馬鹿にする昭和時代感丸出しの人が周りに多くいましたが、社会人になって一度も新聞はとっておらず、今後もとりません。全て固定費の節約のためです。
新聞は職場にもありましたし、図書館に行けばタダで見ることができます。折り込みチラシも今はネットで見ることができます。
新聞の購読者は年々減少しており、20年末の世帯別購読割合は61％となったようです。こちらは１日に必ず新聞を読む人の割合は50歳代で30％程度、20歳代では10％程度と、新聞離れはテレビより深刻です。
これでテレビ・新聞と言う情報統制しやすい2大メディアが衰退することになり、「世論誘導」も「情報操作」も効かない世の中になっています。
今のマスコミが社会主義的な左寄りになっていることは朝日、毎日、読売の論調を見ても明らかです。いずれそれもマスコミの衰退によって是正されていくのかもしれません。
「押し付けられて受け入れる」というのは過去の視聴者の姿で、「検索して引き出す」というのが今の視聴者の姿となっています。統制が効かないネットが主力の時代になります。
