現在、株式市場や米景気について言われていることは、グレート・リセッション（2008年の金融危機をきっかけとする景気後退）前に言われていたことと薄気味悪いほど似ています。
米銀大手JPモルガンのストラテジストが先週、そう指摘しました。
米連邦準備制度理事会（FRB）や金融市場、経済界が米経済の「ソフトランディング（軟着陸）」を願うなか、不吉な警告になりました。
JPモルガンのチーフ・グローバル・マーケット・ストラテジスト、マルコ・コラノビッチ率いるグループは27日の顧客向けリポートで、現在の市場状況について、金利の急上昇や、懸念すべき兆候が多くありながら比較的強気な投資家心理など「2008年（の前夜）と重なる点がある」と注意を促しました。
「2007年、危機に突入しようとしていた頃に、投資家たちはまさに今と同じようなことを議論していた。FRBの利上げ停止、個人消費の回復力、ソフトランディング、雇用市場の強さなどだ」。
コラノビッチは、利上げによる長引く影響について警鐘を鳴らしたJPモルガンの2007年のリポートを引き合いに出しながら、そう記している。 15年前、株式市場と米経済は崩壊することになったが、現在は大方の市場関係者はそこまで悲観的なシナリオを想定していません。
だがコラノビッチによれば、いくつかの兆候は当時以上に事態が切迫していることを示しているといいます。
たとえば、米政策金利の指標であるフェデラルファンド（FF）金利の過去1年半の引き上げ幅が2002～08年の5倍に達することや、当時よりも世界的に金融政策が引き締められていること、利上げの影響が中小企業に「偏って」出ていることなどです。
コラノビッチは、現在は当時よりも家計の貯蓄が積み上がっていることや、住宅購入者や企業がかなり低い金利でローンを組んでいることなど複数の要因が重なり、利上げの影響が完全に表れるまでに「ラグ」が生じていると説明しています。
弱気派のコラノビッチは顧客に対して「金利がひどく制約的な領域にとどまり、（ロシアのウクライナ侵略など）地政学的リスクの高まりが続く限り」、株式やクレジットは避けて債券に投資すべきだと助言しています。
コラノビッチは「AI（のブーム）で景気が変わったり、インフレや金利の悪影響が埋め合わされたりするでしょうか。われわれの考えはノーだ」とも書いています。
米国の主要株価指数は今年前半、金融政策の急激な変動を受けた昨年の下落をほぼ挽回したが、これは主に、エヌビディアやアップルといったAI関連の米テック大手7社の時価総額が4兆1000億ドル（約610兆円）膨らんだためでした。
コラノビッチはこれらの企業の株価急騰は「投機的」な動きだと断じています。
事実、AI関連銘柄はここ数カ月精彩を欠き、テック株の比率が高いナスダック総合株価指数は第3四半期に5％超下げています。
今春、有名な銀行が相次いで経営破綻した際には2008年の銀行メルトダウンがよく参照されたが、今回のリポートではそれについては言及されていません。
グレート・リセッション中にFRBの高官を務めたジャネット・イエレン米財務長官は3月、「2008年とは状況が異なる」と強調しています。
ダウ工業株30種平均、S&P500種株価指数、ナスダックは昨年、FRBがインフレ退治を優先して低金利政策をやめたことを背景に、通年の騰落率がいずれも2008年以降で最悪を記録しました。
FF金利は現在5.25～5.5％と、2001年以来の高い水準となっています。
先週の連邦公開市場委員会（FOMC）では金利据え置きが決定された一方、2025年末時点の金利は4％近くとの見通しが示され、借り入れに不利な状況はしばらく続くと見込まれています。
